ニコチン入り電子タバコの規制とは？日本で知っておきたいルールをわかりやすく解説

ブログ

海外では広く流通している「ニコチン入り電子タバコ（VAPE）」。海外旅行やインターネットをきっかけに知り、日本でも使用してみたいと考える方は少なくありません。

しかし、日本ではニコチンを含むリキッドについて一定の規制があるため、海外と同じ感覚で購入・販売できるわけではありません。

今回は、ニコチン入り電子タバコを検討している方に向けて、日本における基本的な規制や個人輸入について解説します。

ニコチン入り電子タバコとは？

電子タバコ（VAPE）は、専用のリキッドを加熱して発生した蒸気を吸引する製品です。

リキッドにはニコチンを含まないタイプと、ニコチンを含むタイプがあります。

海外ではニコチン入りリキッドや使い捨てVAPEなどが一般的に販売されている国もありますが、日本国内ではニコチンを含む製品の取り扱いに規制があります。

日本国内でニコチン入りリキッドは販売できる？

日本では、ニコチンを含む電子タバコ用リキッドは医薬品医療機器等法（薬機法）の規制対象となります。

そのため、承認を受けていないニコチン入りリキッドを日本国内で一般の商品と同じように販売することはできません。

一方、ニコチンを含まないVAPEリキッドについては扱いが異なります。

「VAPE自体が禁止されている」ということではなく、ニコチンを含んでいるかどうかによって規制が大きく変わることがポイントです。

ニコチン入り電子タバコは個人輸入できる？

日本では、本人が自分自身で使用する目的で、一定の範囲内で海外からニコチン入り電子タバコやリキッドを個人輸入する方法があります。

ただし、個人輸入したものはあくまで本人が使用することが前提です。

他人への販売や譲渡などは個人使用とは異なるため注意が必要です。

また、輸入できる数量や条件については製品の種類などによって扱いが異なる場合があります。注文前には厚生労働省や税関などの最新情報を確認することが大切です。

海外から購入するときの注意点

ニコチン入り電子タバコを海外から個人輸入する場合は、次のような点を確認しておきましょう。

自分自身で使用する目的であること

個人輸入として認められる範囲を確認すること

ニコチン濃度や内容量を確認すること

信頼できる販売元から購入すること

日本への発送に対応しているか確認すること

特に規制や通関上の取り扱いは変更される可能性があります。過去の情報だけで判断せず、購入時点の最新ルールを確認することをおすすめします。

ニコチン入りVAPEは海外と日本でルールが違う

ニコチン入りVAPEは世界中で同じ規制が適用されているわけではありません。

国や地域によって、販売できる年齢、ニコチン濃度、容量、パッケージ、輸入方法などのルールが異なります。

海外で普通に販売されている商品であっても、そのまま日本国内で販売できるとは限りません。

そのため、海外製VAPEを利用するときには「海外で販売されている＝日本でも自由に販売できる」と考えず、日本のルールに沿って利用することが重要です。

まとめ

ニコチン入り電子タバコは、日本国内ではニコチンを含まない一般的なVAPEリキッドとは異なる規制を受けます。

国内販売と個人輸入はルールが異なり、本人が使用する目的での個人輸入については一定の範囲が設けられています。

ニコチン入りVAPEを海外から購入する場合は、商品内容や数量だけでなく、最新の個人輸入・通関ルールを確認したうえで適切に利用しましょう。

関連記事