ニコチン入りベイプは個人輸入できる?日本で購入する際のルールと注意点

日本でも人気が高まっている「ニコチン入りベイプ(電子タバコ)」

海外では一般的に販売されていますが、日本国内ではニコチンを含むリキッドやカートリッジの販売には医薬品医療機器等法(薬機法)上の規制があります。

一方で、自分自身で使用する目的で、一定の範囲内を個人輸入することは可能です。

今回は、ニコチン入りベイプを個人輸入する際に知っておきたい基本的なルールや注意点について解説します。

ニコチン入りベイプは日本で購入できる?

日本国内では、ニコチンを含む電子タバコ用リキッド等は医薬品に該当し、承認を受けていない製品を国内で販売することは認められていません。

そのため、日本のお店で海外と同じようにニコチン入りベイプを自由に購入できるわけではありません。

しかし、個人が自分自身で使用するために海外から取り寄せる「個人輸入」については、一定量の範囲で認められています。

個人輸入は「自分で使うこと」が大前提

ニコチン入りベイプを個人輸入する際に特に重要なのが、本人が使用する目的であることです。

個人輸入した商品を他人に販売したり、譲渡したりすることはできません。

友人や知人の分をまとめて輸入するのではなく、あくまでも自分で使用する分として注文する必要があります。

個人輸入できる数量の目安

ニコチン入り電子タバコについては、税関・厚生労働省の案内に基づき、一般的に1か月分程度の使用量が個人輸入の目安となります。

製品の種類や容量、使用方法などによって判断が異なる場合があるため、「○個までなら必ず大丈夫」と一律に考えないことが大切です。

特に大量注文の場合は、個人使用目的として認められない可能性があります。

使い捨てベイプや交換用ポッドも対象

なども個人輸入時の規制を確認する必要があります。

商品によってリキッド容量やパフ数が大きく異なるため、購入前に商品の仕様を確認しておきましょう。

海外通販・個人輸入代行を利用する場合

海外ショップから直接購入する方法のほか、個人輸入代行サービスを利用する方法もあります。

個人輸入代行は、海外商品の注文などをサポートするサービスですが、商品を使用する本人が個人輸入するという原則は変わりません。

購入する際は、発送元や商品のニコチン濃度、容量、個数などをしっかり確認することをおすすめします。

税関で確認されることはある?

海外から発送される商品は税関で確認される場合があります。

数量や内容によっては、税関や関係機関から商品の内容・用途などについて確認を求められる可能性もあります。

また、個人輸入の基準を超える場合には、通常の個人輸入とは異なる手続きが必要になることがあります。

ニコチン入りベイプを個人輸入するときの注意点

個人輸入する際は、次のポイントを押さえておきましょう。

海外では普通に販売されている商品でも、日本へ輸入する場合には日本の法律や輸入ルールが適用されます。

まとめ

ニコチン入りベイプは、日本国内で自由に販売できる商品ではありませんが、本人が自分で使用する目的であれば、一定の範囲内で海外から個人輸入することが可能です。

また、輸入できる数量については商品形態や容量などによって判断されるため、大量注文を避け、個人使用の範囲を守ることが重要です。

ニコチン入りベイプを海外から取り寄せる際は、商品の容量や数量を確認したうえで、最新の個人輸入ルールに沿って注文しましょう。

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